脱炭素を支える基幹産業として、改めて水素ビジネスが脚光を浴びる気配が濃厚になってきた。背景にあるのは、遅ればせながら、菅義偉政権が昨年、「2050年までにカーボンニュートラルを実現する」と宣言し、そのロードマップの策定などに着手したことである。