インターネットの普及に伴い大きなゆらぎを見せながらも、今なおメディアとしては絶大な影響力を持つテレビ業界。そのテレビ本体の浸透の実情を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から複数視点で確認する。最初に示