国立教育政策研究所の前所長である尾崎春樹氏は、OECDの学習到達度調査（PISA）で日本の生徒の学力が落ちたという問題（PISAショック）から、近年回復傾向にあるのは「脱ゆとり」による指導要綱の改訂よりも「総合的な学習の時間」の効果ではないかという講演を行った。