相場に対し逆張り傾向が強く、これまで日本株市場の積極的な買い手とは言い難かった個人投資家。だが、2024年１月に始まる新たな少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）をきっかけに、外国人投資家頼みだった日本株の需給構造が大きく変わる可能性が市場で指摘され始めている。