「尋常ではない変化が起きた」。今年1月、日本電産の永守重信会長は、米中貿易戦争を背景とする中国の景気変調に警鐘を鳴らした。発言は「中国ショック」として株式市場を揺さぶり、多くの企業が中国への警戒モードを強めた。日本電産社内でも慎重論は出たようだ。それでも水面下で進めていた総額800億円程度の電気自動車…