東京証券取引所がとうとう、誰もが触れるのを避けてきた「パンドラの箱」の蓋に手をかけた。4月に実施した市場再編の今後を議論する専門家会議で、日本株が割安でも買われない根本原因に改善を迫る議論が本格化しているのだ。上場企業の約半数を占める「PBR（株価純資産倍率）1倍割れ」企業にメスが入れば、この市場の景色…