【読売新聞】　米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は１０日、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事が、新型コロナウイルス感染拡大の影響で今夏の大会開催が難しくなった場合、「最も現実的な選択肢は１、２年延期する