説明しないと処分対象にも

 住宅を含む小規模建築物の説明義務化は、改正建築物省エネ法に基づく。2021年4月から建築士は、建築主に何を伝えればよいか。ポイントを整理した。説明しなければ、建築士法の処分対象になる可能性もある。